経費の勘定科目の『雑費』の記載内容を確認しておいてください。
『雑費』は、小額な出費で、どの勘定科目にもあてはまらないようなものに使う勘定科目です。
「雑費」とよく間違われるのが「消耗品費」ですが、消耗品費にはある程度の目安がありますが、「雑費」にはこれといった目安がありませんので、「困ったら雑費」なんて方もいらっしゃるようですが、雑費の乱発は避けるようにしてください。
なぜ避けたほうがいいのかなどについても確認しておいてください。
『雑費』とは、「小額な出費で、どの勘定科目にもあてはまらないようなもの」と書きましたが、どのようなものが雑費として経費計上できるのでしょうか。
雑費として経費計上可能だと思われるもの
etc
小額な出費で、使用頻度が低いものという概念で考えるとなかなか思いつかないものです。
このほかにも、たくさんあると思いますので、記帳するときによく考えて他の勘定科目で処理できないか確認して、どうしてもあてはまる勘定科目が無いときに使うようにしてください。
「雑費」で処理しがちなのが「消耗品費」として処理できるようなものです。
消耗品費で処理できるもの
etc
「消耗品費」として処理できるものも、たくさんありすぎて、書ききれませんので代表的な品目を挙げておきました。
「消耗品費」の大まかな基準としては、「購入金額が10万円未満のものか耐用年数が1年未満のもの」という指針が示されていますので、小額の事務用品などでも耐用年数1年未満のものとして「消耗品費」として処理できますので、このように各勘定科目の指針などを確認しつつ適用できるものはできるだけ「雑費」以外の勘定科目を使うようにしてください。
「雑費」というのは、言ってみれば何でも計上できる便利な勘定科目だと思いがちですが、「雑費」は、どの勘定科目にもあてはまらないという事で、用途がはっきり特定できないものとして税務署は考えますので、「雑費」の比率が高いと目を付けられやすくなります。
ですから、「諸刃の剣」のようなものですので使いすぎには十分注意してください。
仮にどうしても職業柄必要なもので使用頻度が高いものがあれば、専用の勘定科目を追加することをおすすめしておきます。
勘定科目については、職業特有の勘定科目が必要になる場合もあるので、追加することが認められていますので、年間を通じて使用頻度が高いものについては、追加して使うようにしてください。
但し、一度追加したものについては継続的にある限り、変えずに使い続けるようにしてください。
簡単な追加例としては、業界の流れを知るために定期購読している業界新聞代や業界関連雑誌の購入費などは、「新聞図書費」などの勘定科目として追加して、処理するようにすれば、「雑費」の比率を下げることができます。
『雑費』に関しては、関連ページとして『なんでも雑費じゃダメ!』もご覧ください。
(開業前に知っておきたい帳簿のつけかた)は